MEO対策で集客できる業種・できない業種|向き不向きの判断基準
MEO対策に向いている業種、効果が限られやすい業種を、Googleの公式ガイドラインの条件と合わせて整理。自分のお店に合うかを5つの質問で判断できます。
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目次
MEO対策の向き不向きは、業種より「お客さんの動き方」で決まります
「うちの業種は、MEO対策で集客できますか?」というご質問は、とても多いです。結論から言うと、業種の名前だけでは判断できません。
見るべきなのは、お客さんが地図で探して、来店や訪問につながる商売かどうかです。この記事では、判断の基準を順番に整理します。
なお、業種別の効果を比べた公式のデータは、今回確認した範囲では見つかりませんでした。ここでの「向きやすい・向きにくい」は、Googleの公式ガイドラインと、仕組みからの一般的な目安です。
まず確認:Googleビジネスプロフィールの対象になるか
MEO対策の土台は、Googleビジネスプロフィールです。そのため、最初に、お店が対象になるかを確認します。
対象になるビジネスの条件
Googleの公式ヘルプには、お客さんが訪れられる実店舗があるか、お客さんのところへ出向くビジネスなら、プロフィールを作成できると書かれています。参考:Guidelines for representing your business on Google(Googleヘルプ)
つまり、どちらにも当てはまらない、ネットだけで完結するビジネスは、対象にならない可能性があります。対象かどうかは、公式のガイドラインで確認してください。
実店舗がある場合
実在する住所で作成します。同じ公式ヘルプには、次のような住所は対象外だと書かれています。
- 住所だけを借りていて、そこでは営業していない場所(バーチャルオフィス)
- 郵便受けだけがある住所
コワーキングスペースの場合は、わかりやすい看板が常に出ていて、営業時間中にお客さんに対応できるスタッフが常駐していることなどが条件です。
お客さんのところへ出向く場合
水道の修理や出張サービスなど、お客さんの場所で仕事をするビジネスは、「サービス提供地域」を設定します。公式ヘルプには、次のように書かれています。
- 中心となる事務所や拠点に、プロフィールを1つ作る
- 住所はお客さんに非表示にする(自宅で営業している場合も同様)
- サービス提供地域の範囲は、拠点から車でおよそ2時間以内が目安
店舗と出張の両方を行う場合は、店舗の住所を表示して、サービス提供地域も設定できます。
MEO対策に向きやすいお店の特徴
次のような特徴があるお店は、地図で探されることが多く、MEO対策に取り組む意味を見つけやすいと考えられます。
- 「近くの○○」「駅名+業種」で探されることが多い
- 初めて行くお店を、地図で選ぶ人が多い
- お店の場所や営業時間が、選ぶ決め手になる
- 口コミや写真を見て、お客さんが判断する
たとえば、飲食店、美容室、整骨院、歯科、ジム、エステなどが、これに当てはまりやすい業種です。ただし、これは一般的な傾向です。同じ業種でも、お店の立地や競合の数で状況は変わります。
士業や医師などの個人事業主も、対象になる場合があります
Googleの公式ヘルプには、医師、歯科医師、弁護士、不動産業者などの個人が、自分専用のプロフィールを作れる場合があると書かれています。条件は、次のとおりです。
- お客さんと直接向き合う役割であること
- 確認した住所で、営業時間中に直接連絡が取れること
販売員や、見込み客を集める代理店は、対象外です。
効果が限られやすいお店の特徴
次のような場合は、MEO対策の効果が限られる可能性があります。
| ケース | 理由の目安 |
|---|---|
| ネット完結で、実店舗も出張もない | プロフィールの対象外になる可能性がある |
| お客さんの大半が、紹介や指名で来る | 地図で探される場面が少ない |
| 完全予約制で、新規は紹介のみ | 地図経由の新規客が増える余地が小さい |
| 全国から注文を受け、来店は不要 | 「近さ」が選ぶ理由にならない |
ただし、これも目安です。判断に迷う場合は、まず無料の範囲で試してみてください。Googleのヘルプには、ビジネスは無料で追加・申請できると書かれています。
予約制のお店が気をつけたいこと
整骨院やサロンなど、予約制のお店は、営業時間の入力に注意が必要です。
Googleの公式ヘルプには、完全予約制のビジネスなどは、営業時間を指定しないよう書かれています。入力の仕方で迷うときは、公式ガイドラインを確認しましょう。
競合の密度も、判断材料になります
Googleのヘルプによると、ローカル検索の順位は、主に「関連性」「距離」「知名度」で決まります。参考:Googleビジネスプロフィール ヘルプ
距離は、お店の場所で決まります。駅前など、同じ業種のお店が密集しているエリアでは、競合との比較になります。一方で、周りに同業のお店が少ない地域では、情報を整えるだけでも、見つけてもらいやすい場合があります。
自分のお店に向いているか、5つの質問で確認
次の質問に、いくつ当てはまるか確認してみてください。
- お客さんは、お店に来る、またはこちらが訪問しますか
- 新しいお客さんは、「近くの○○」などの検索で探していそうですか
- お店の場所や営業時間が、選ばれる理由になりますか
- 口コミや写真を、お客さんが見て判断しそうですか
- 口コミや写真を整える時間を、月に数時間は取れますか
多く当てはまるほど、取り組む意味はあると考えられます。1〜2個しか当てはまらない場合は、まず基本情報の整備だけに絞り、数字を見ながら判断しましょう。
医療機関など、別のルールがある業種
クリニックや歯科医院などの医療機関は、Googleのルールに加えて、広告に関する別のルールが関わります。
口コミの扱いや、プロフィールに載せる表現については、国の医療広告に関するルールも、確認が必要です。詳しい内容は、厚生労働省の公式資料でご確認ください。
また、Googleの投稿ポリシーには、規制のある商品やサービスに関する制限もあります。業種ごとの注意点は、個別の記事で解説します。
まとめ
- MEO対策の向き不向きは、業種の名前ではなく、お客さんが地図で探して、来店・訪問につながるかで決まります。
- Googleビジネスプロフィールの対象は、お客さんが訪れられる実店舗か、お客さんのところへ出向くビジネスです。
- 自宅や出張で営業する場合は、サービス提供地域を設定し、住所を非表示にします。
- 効果が限られる可能性があるのは、ネット完結のビジネスや、紹介だけで成り立つお店などです。
- 迷ったら、無料の基本情報の整備から始めて、数字を見て判断しましょう。
自分のお店に合うか判断できたら、次はMEO対策は意味ない?効果がない5つのケースも参考になります。業種ごとの進め方は、飲食店のMEO対策ガイドなどで解説しています。